2012年7月

【医療】「西洋医学は限界」、自然治癒力の見直しを/国家ビジョン研究会

1名前:チリ人φ ★ 投稿日:2012/07/21(土) 09:01:41.84 ID:???

一般社団法人「国家ビジョン研究会」が20日に開いたシンポジウムでは、医師や看護師らが参加したパネルディスカッションが行われ、統合医療や看護、臨床研修制度など、幅広いテーマで意見が交わされた。
国家ビジョン研究会のシンポジウム シンポジストからは、「西洋医学は限界に達している」との声が上がり、薬に頼らない食事療法や、患者を内面から支える看護ケアなど、自然治癒力を高める治療の効果を見直す必要があるとの意見が出た。

東京都新宿区の丹羽クリニック院長で、同区医師会理事の丹羽正幸氏は、治療法におけるパラダイムシフトの必要性を繰り返し強調した。開業後、4万人以上の難治性疾患患者を診察してきたという丹羽氏は、西洋医学だけの治療法が限界に達しているとした上で、「自然治癒能力がこれからのテーマになる」と指摘。
体の各組織や精神までを多面的に治療する「融合医療」で、可能な限り医薬品を使用しないことが望ましいとした。

また、社団法人「生命科学振興会」理事長の渡邊昌氏は、日本の医療費が増え続ける中で、経済的な観点から「食べること」の意義を指摘。糖尿病や高血圧など生活習慣病の治療では、食生活の改善の方が、医薬品の投与よりも効果が高い場合がある上、それが医療費の節約にもつながるとし、「患者が自己の治癒力を知ることが大事だ」と述べた。
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日本のコーラから発ガン性物質検出。カリフォルニア州で売ってるコーラの18倍!

1名前: ボルネオウンピョウ(京都府) 投稿日:2012/07/04(水) 13:28:13.89 ID:55Hpvv+s0


プレスリリース
コカコーラから発ガン性物質検出(2012年7月3日)
http://tabemono.info/report/report_9_3.html

コカコーラ 「NPO法人 食品と暮らしの安全」の協力団体であるアメリカの公益科学センター(CSPI)は、 6月26日、日本を含む世界各国で含まれているコカコーラには発ガン性物4-メチルイミダゾール(4-MI)が含まれていると発表した。
この発ガン性物質は、カラメル色素を製造する過程で、砂糖やアンモニア、亜硫酸塩が高圧・高温下で化学反応を起こして生成される化学物質である。

CSPIの調査は、「NPO法人食品と暮らしの安全」を含む、世界各国の消費者団体の協力で行われた。
発ガン性物質4-MIのレベルは、各国で異なり、ブラジルで販売されているコカコーラが最も汚染されていた。
日本のコカコーラは、355ml換算で72マイクログラムで、カリフォルニア州で販売されているコカコーラが4マイクログラムだったのに対し約18倍も多い。
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民主党「何か知らんけど予算2兆円余ったわw震災復興に8000億使ってもまだ余るわwww」

1名前: シャルトリュー(愛知県) 投稿日:2012/07/02(月) 11:05:10.01 ID:r9OOQvGvP

[東京 2日 ロイター]
 2011年度一般会計決算概要で、復興関係費と地方交付税分などを除く実質純剰余金が1兆2000億円程度に上ることが明らかになった。
政府・民主党は今後、剰余金の使い道を決めるが、民主党内では、一部は景気対策を含む補正予算の財源に充当する案が浮上している。

景気対策を含む2012年度補正予算編成は既定路線になりつつある。
2014年4月に消費税率を8%に引き上げるための経済環境を整えるのが狙いで、民主党の前原誠司政調会長は6月28日、関係部門に成長に資する対策の検討を指示した。
消費増税法案で連携をとっている自民・公明両党も、成長戦略や事前防災・減災対策に前向きで、与野党先行で検討が始まった。

時期は「秋に向けて(編成)」(前原政調会長)が有力。
民主党関係者によると、自民・公明との3党合意で、基礎年金国庫負担上げ財源(2.6兆円)として「年金交付国債」を充てる方針が撤回され、
新たな財源確保法案と合わせて、景気対策を含む補正予算の編成が検討されているという。

対策は、自民・公明両党の要望も踏まえ、復興や防災関連の公共事業が柱となりそうだ。
前原政調会長は、「財政措置だけでなく、金融政策についても実施すべきメニューを政府と連携しまとめたい」と述べており、デフレ脱却に向けた金融政策にも期待が高まりそうだ。

問題は財源の手当てで、11年度決算剰余金の活用案が浮上している。11年度一般会計決算概要は、政府筋によると、税収の上振れや歳出の使い残しなどで、歳入から歳出を差し引いた純剰余金が2兆円程度にのぼる見通し。
このうち、8000億円程度を東日本大震災の復興財源に繰り入れる。残る1兆2000億円程度の実質純剰余金の一部について、景気対策の財源に充てる案が浮上している。
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